キモオタク地方公務員(県庁職員)のブログ

地方公務員の人生満足度アップを目指しています。地方公務員志望者向けの記事は、カテゴリ「公務員になるまで」にまとめています。

これまで散々公言しているとおり、僕は引きこもり気質のキモオタクです。
それでも、週1回3キロくらいランニングしています。
運動神経の悪い奴特有の、バタバタと飛び跳ねるようなフォームで、近所を走っています。

就職して運動に目覚めたわけではありません。
走らないと、腰が持たないのです。


デスクワークはマジで腰に良くない


公務員の仕事は、デスクワークがメインです。
パソコン作業であれ書類のチェックであれ、自席に座って作業することには変わりありません。

僕が所属する観光部署は、比較的外出の多い部署です。
それでも週3.5日はデスクワークに費やしています。
大半の地方公務員は、本当に椅子に座りっきりでしょう。


椅子がしょぼい

備品台帳によると、僕が職場で使っている椅子は、昭和53年に購入したものらしいです。
キャスターは壊れ、高さ調節ができず、綿がすっかり抜けています。
最初あまりにひどすぎると思い、他の自治体の友人に聞き取り調査をしました。
結果、どこの自治体もあまり変わらないようです。とにかく椅子がしょぼい。
きっと、大破するまで買い替えないのでしょう。

僕はこういうものを敷いて腰を守っていますが、それでも金曜日には凝り固まりが自覚できるほどに負担を感じます。
これを解消するための、週一ランニングです。

単に僕の腰が弱いだけではありません。
腰痛に苦しんでいる同僚や、ヘルニアで足を引きずっている上司を、何人も見てきました。

地方公務員として働くうえで、腰のケアは必須です。
今はなんともなくとも、いずれ症状が出るかもしれません。早々に対策を始めることをおすすめします。

以前の記事で「写真を撮る技術は、どんな部署でも必要になる」と書きましたが……改めて見返すと、自分で見ても唐突な感じがします。

どうして重要なのか、もう少し詳しく書いてみたいと思います。


過去記事はこちら。


カメラマン人件費が認められない

スマートフォンが普及したおかげか、写真を撮るという行為が日常的になりました。

かつては「写真撮影はプロに任せるもの」という意識だったのが、機械さえあれば誰でもできるものという認識に変わりつつあります。


このため、プロカメラマンを別途頼むだけの予算が認められなくなってきています。

「写真撮影は職員がやればいいから、そのぶんの人件費予算を別のところに回せ」という指示が上司から飛んでくるのです。

全く同じ機械を使ったとしても、プロと素人では雲泥の差なんですけどね……



写真枚数が必要

ローコストで実践できることから、自治体もインターネットを使った広報に力を入れています。

過去にも記事にしたとおり、SNSの活用も進んできて、特にFacebookInstagramといった画像勝負のSNSがよく使われています。

インターネット上の広報媒体は、紙媒体よりも頻繁に使える上、紙面幅に制約がありません。

そのため、とにかく写真素材の枚数が必要になります。


撮影頻度が激増

特にSNSではリアルタイムの状況を画像付きで発信しなければならず、撮り貯めができません。

投稿頻度に応じて、撮影頻度も高まるため、さらにプロに頼みにくくなります。



記念写真撮影を頼まれる

イベントスタッフ業務、特にゆるキャラのアテンドをやっていると、お客さんから「記念写真を撮ってほしい」と
カメラを託されることがよくあります。新郎新婦との記念撮影を式場カメラマンに頼む感覚で、キャラクターとのツーショットをオーダーされます。

最近はスマートフォンを託されるパターンが大半ですが、中には一眼レフカメラを渡されることもあり、カメラ慣れしていない職員がもたついてしまってお叱りを受ける場面も見てきました。
僕も一度、CANONのEOS 1DX(お値段はググってみてください)を託されて、興味関心と緊張のあまり固まってしまったことがあります。

細かい使い方はカメラメーカーによって異なるものの、「シャッター半押しでオートフォーカスを合わせる」などの基本的な部分はだいたい共通なので、どのメーカーの製品でもいいので慣れておくことが大事かと思います。



つまるところ、写真素材の需要が高まっているけど、プロには頼めないので、職員が対応せざるを得ない事情です。
加えて、一眼レフカメラの敷居が下がったことから、保有者が増え、「託される」ことも増えました。

自治体によっては写真撮影研修を導入しているところもあるようです。僕も受けたい……

福井市職員の給与、除雪費増で9カ月10%削減 市の常勤職員約2300人に影響
-東洋経済オンライン 2018年5月17日

「給与」ということは、いろいろな手当も含めた総支給額がカットされるようです。
僕の場合(新卒6年目)だと、毎月2.4万円くらいの減額になります。
年齢問わず一律10%カットとのことで、若手のほうに特に皺寄せがありそうです。

僕みたいなパラサイトシングルなら、ひきこもっていれば問題なく生きていけますが……貯蓄を切り崩す若手もいるでしょうね……

「被災者から搾り取る」ことの妥当性とは

他の市民と同じく、市職員も被災者であることには変わりありません。
これから家屋や自家用車の修理で出費が嵩むことでしょう。

生活に窮している被災者から原資を徴収するという発想が、僕にはどうしても違和感があります。

「市役所職員は他市民と比べて相対的にリッチだから追加負担してもらう」という理屈なら、まだ理解できますが、「行政当局として負担させやすいから負担してもらう」というだけであれば、看過できません。

行く末を見守りたいと思います。

国体開催と被ってしまったのが何より不運ですよね……
国体開催経費の負担が無ければ、こんな事態にならなくても済んだかもしれませんね。

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