キモオタク地方公務員(県庁職員)のブログ

地方公務員の人生満足度アップを目指しています。地方公務員志望者向けの記事は、カテゴリ「公務員になるまで」にまとめています。

タグ:マネープラン

リスク資産(株式など)への投資は極力若い頃から始めるべしという意見がインターネットでは主流です。
ただ地方公務員の場合は、まずは預貯金をしっかり蓄えるほうを優先したほうがいいと思っています。
 
地方公務員(特に若手)の収入は多くはありません。
まずは貯蓄を充実させておかないと、ライフイベントのたびにリスク資産を取り崩す羽目に陥り、結果的に往復手数料の分だけ損をしかねません。

一気に現金が飛ぶイベントが連続する

若手の頃はまとまった出費が生じるライフイベントが次々発生します。

まずは結婚です。結婚式をきちんと執り行えば百万円単位でお金がかかりますし、新婚旅行も含めればもっと飛びます。

マイホームを構えるとなると、さらにかかります。
支払い自体はローンを組むとはいえ、土地や家屋の頭金で相当額のまとまったお金が必要になります。

田舎だとさらに、自家用車の購入費用も発生します。

そもそも固定費支出を除いても、地方公務員の家計は厳しいです。
僕の試算では、地方公務員ダブルインカム家庭であっても、第一子誕生後から数年間(片方が育休中で無給)は赤字になります。

 

結婚が現実味を帯びているリア充ほど、固定費+数年間の赤字に耐えられるだけの貯蓄に励まなければいけません。

それでも運用すると……

買付手数料ゼロの投資信託オンリーで運用するのであれば、数年で現金化するにしても、ほとんど利息のつかない預貯金で持っているよりお得になるという考え方もあります。
 
ただし僕はお勧めしません。
現金化するタイミングで市場が暴落していて、マイナスの評価額で現金化する羽目に陥る危険があるからです。

現に僕の同期職員も、昨年末、マイホームの頭金捻出のためにNISAを全額現金化していました。
コロナショック前の天井価格で売れたので結果的には大勝利なのですが、これはあくまでも偶然です。
 
もし支払いのタイミングが数ヶ月遅れてコロナショックに巻き込まれていたら、評価額が圧倒的マイナスの状態で泣く泣く現金化していたでしょう。

このリスクはあまりに大きいです。

運用期間がもっと長いのであれば、このリスクも軽減できるのでしょう。
しかし、たかが数年の運用期間ではどうしようもありません。

投資してもいいタイプ

逆にいえば、上記の条件に該当しない場合、つまり
  • 結婚の予定なし
  • マイホーム願望なし
のような方であれば、手元資金は薄くても問題ありません。
生活防衛資金を確保でき次第、リスク資産に投下していっても良いでしょう。
 

地方公務員はインターネットスタンダードよりも資金力に劣る

そもそも認識すべきは、世間的に見た地方公務員の給与水準です。
「賃金構造基本統計調査」によると、20代大卒地方公務員の給与は、同年代の大卒者平均を下回ります。
だいたい同年代の高卒者平均と同水準です。
 

ちょっと古い調査ですが、2015年の野村総研の報告書によると、20代での投資経験者は約20%に止まります。
若年層を中心とした個人による投資の現状と NISA の利用促進に向けた課題に関する調査(PDF)
 
当時より今のほうが投資環境が整っているので、もっと割合は上がっていそうですが、それでも少数派であることには変わりないでしょう。
繰り返しますが、地方公務員の給与水準は平均以下です。
平均以下なのに、エリートしぐさを無理して真似る必要は無いのです。

「増やす」よりも「残す」

リスク資産への投資が報われるとは限りません。
しかし、節約は必ず報われます。


投資の前にしっかりとマネーリテラシーを高め、無駄な支出をなくすことが何より重要です。

 

コロナウイルス感染症の影響で、職員の賃金カットを打ち出す自治体も出てきています。
あくまでも予想ですが、最後までカットせずに済む自治体の方が少数派になるのでは?
僕の勤める自治体も時間の問題だと思っています。

こうなってくると、節約習慣がますます重要になってきます。
固定費を増やさないことをとにかく意識するしかありません。
ステイホーム用のサブスクサービスなんかは論外です。

節約の王道は固定費の削減と言われます。
僕は常日頃から、固定費には二種類あると考えています。
本当の固定費と、習慣に基づく固定費です。

前者は家賃や通信費など、生活に絶対必要な費用です。
後者は自分の裁量で固定費として支出しているものです。動画のサブスクリプションやジムなどの会費、コーヒーやタバコなどの常用する嗜好品支出、マイカーの保有経費もこちらに含まれます。

節約のためには、前者は限りなくゼロに近づけ、後者はやめる(ゼロにする)のが効果的です。
しかし実際には難しいです。特に後者は削減どころか、反対についうっかり新しい固定費を作ってしまったりしがちです。

地方公務員の場合、新しい固定費項目を作りがちなのは間違いなく4月です。
逆にいえば、4月を注意深く乗り切れば、一年間の固定費を低く抑えることにつながります。
つまり、地方公務員の節約生活には、4月の過ごし方が肝要なのです。

人事異動は生活を一変させる(プライベートも)

4月には定期人事異動という役所内最大のイベントがあり、生活環境が一旦リセットされます。

特に一日のタイムスケジュールは、自身の異動有無に関係なく変わります。

同じ所属にいたとしても、前年度と全く同じ業務を担当するとは限りません。慣れた分だけ業務を増やされることも多いです。
加えて、周囲の人間が異動した分だけ、職場から戦力がいなくなります。
異動してきた職員はみな最初は素人です。そのため自分の負担が一時的に増えます。
そのため、出勤時刻は早くなり、帰宅は遅くなりがちです。

自分が異動した場合は言わずもがなです。
地方公務員の場合、未経験の仕事をいきなり任されることも多々あり、当分は勤務時間が伸びるでしょう。
 
人事異動による人間関係の変化も、タイムスケジュールに影響します。
新しい上司や先輩が残業大好きマンだった場合は帰れなくなりますし、早朝出勤を強いられることもあるでしょう。
逆もあり得ます。重箱つつく系上司が異動したおかげで定時帰りできるようになったり、実際によく聞く話です。

一日のタイムスケジュールが変わると、自ずと生活習慣も変わっていきます。

パッと思いつくところだと、
  • 連日残業が続くので18時頃にコンビニに行ってホットスナックを買うようになった
  • 終バスに間に合わなくなったので車通勤に切り替えた
  • 定時で帰れるようになって暇ができたのでジムに通い始めた
あたりでしょうか?

転勤を伴う異動だったら、タイムスケジュールに加えて活動範囲も変わります。
こうなるとさらに生活習慣が変わります。

生活習慣が変化すると固定費が発生しやすい

生活習慣が変わるときは、新しい固定費が発生しやすいです。
新しい生活習慣を快適に過ごすために、モノやサービスが欲しくなるからです。
 
節約を貫きたいのなら、この誘惑に屈してはいけません。
固定費項目を増やすことは、節約の王道の真逆だからです。

僕自身の経験を一つ紹介します。
 
とある部署にいたとき、どうしても0:00〜7:30の間にやらなければいけない業務がありました。
この業務のために、僕は毎日、定時スタートの1時間以上前に出勤しなければいけませんでした。
定時前の業務なので残業代は出ません。周囲からは貧乏くじと言われていました。

仕事自体はとにかく不毛な単純作業で、しかも給料が出ません。とても虚しい時間でした。
少しでも気分を和らげるため、毎日コンビニでコーヒーを買うのが習慣になりました。
今から思えば、これも立派な固定費です。


4月はストレスが溜まりやすい時期でもあります。
ストレスがたまると、安易にお金を使いがちになります。

しかし節約のためには、ストレスにも屈してはいけません。
とにかく支出を渋り、本当に必要なのかどうかを冷静に考えるのです。

一時的・突発的な支出でも、習慣化してしまうと固定費になります。
支出を伴う習慣は作らない、作るとしても最小経費で済むように心がける必要があります。

初期経費にも注意

新たな習慣が発生するときには、初期費用も発生しやすいです。

こちらにも注意が必要です。
初期費用には維持費用、つまり固定費がつきものだからです。

「お金がかかるのは最初だけ」というのは、昔から定番のセールストークです。
これは真実ではなく甘言です。信用してはいけません。冷静にトータルコストを見積もる必要があります。

ここ3年ほど試行錯誤を続けてきたところですが、運用方針が固まってきたので一旦まとめます。
僕の考えが正解だとは思いません。アラサー独身男性の懐事情の一例としてご覧ください。

諸条件
・年収(手取り) 380万円(額面だとぎりぎり500万円に届かないくらい)
・実家暮らし、両親はまだ現役で働いている
・マイカーあり
・妻子なし

大前提:今のうちにひたすら蓄える

実家暮らしなので賃料負担ゼロ、妻子無しなので養育費ゼロということで、通常の同年代男性と比べてものすごく経済的には有利です。社会的ステータスは圧倒的に劣位していますが……

数年後には両親が定年退職して、僕の生活費負担割合が増えます。
その後は介護や医療でいろいろ出費が増えていくでしょう。
そのため今が、僕の人生において一番蓄財できる時期だと考えています。

さらに、なるべく早い時点でリスク資産を持ったほうが複利効果を長く享受できることから、資産運用の観点からも蓄財を急ぐべきとも考えています。

従って、これからの数年間がマネープランの勘所であり、迷うことなく蓄財に全力を尽くすべきだと認識しています。

基本は節約

地方公務員という職業上、残業以外の手段では収入を増やせません。
しかし僕の勤務先は残業代支払いが渋く、俗にいう生活残業は不可能です。
(不可抗力で残業せざるを得ないことが明白な場合以外は申請しない風潮)

そのため、収入を増やすという方法は採れず、支出を削るしかありません。

労働者としての自分に期待していないので役所にしがみつく

地方公務員を辞めて高収入の(又は副収入を持てる)仕事に転職するという選択肢も存在しますが、僕にとっては実現不可能なため、検討しません。

民間就活でこっぴどくやられた上、もともと身体が丈夫ではないため、役所以外のフルタイム勤務に耐えられるとは思えないためです。

【参考記事】



収支管理:総支出を基本給の半分以下に抑える

節約の目標は単純です。
年間の総支出を基本給の半分以下に抑えるよう心がけます。
2020年だと120万円以下を目指します。

毎月発生する経費(食費、ガソリン代、消耗品費など)には月別の予算(上限額)を設け、その他の経費は年間で予算を組んで、その範囲内で対応します。

自家用車は無いとダメ

節約重視とはいえ、自家用車は持ち続けます。
僻地に住んでいるためマイカーが無いと通勤に3時間以上かかる等、色々な条件を勘案した結果、マイカーを持つことが最も経済合理的という判断です。

資産運用:キャッシュ厚め・積立・高配当

節約で得た資金は全額リスク資産につっこみます。
外国株インデックスファンド投資信託への積立投資(つみたてNISA・iDeCo含む)と、高配当株・ETFへのタイミング投資が半々です。

個別株よりもインデックスファンドのほうが税制上有利なのは承知していますが、あえて個別株にも投資しています。
インデックスファンド一本だと、取り崩し時期に不況が来て評価額が激減したときに困窮してしまいます。
そうならないよう、ある程度の配当収入が入ってくる体制も構築したいです。
個別株の配当は、定期的に自動でやってくれる利益確定のようなものだと思っています。


この本を読んでから、インデックスファンドへの積立投資一本は危険だと思い始めました。





個別株のチョイスにあたっては、現在の利回りだけでなくフリーキャッシュフローも重視しています。
配当目当てのため、減配されたらおしまいです。
遠い未来のことはわかりませんが、少なくとも向こう数年間は減配されないよう、フリーキャッシュフローが潤沢かつ安定した銘柄を選びます。そのせいで米国株に偏っています。

キャッシュは600万円をキープ

無リスク資産としてキャッシュ600万円を既に蓄えています。
独身男の生活防衛資金としては多めだろうと思われますが、
  1. 僕個人の生活資金(2年分)
  2. 車が壊れた時の対応資金
  3. 万一結婚した場合、配偶者の産休明けまでに取り崩す分
を想定して、多めにキープしています。

目標は収支管理のみ

数値的な目標は、各年の節約面での目標(今年だと総支出額120万円)だけです。
総資産額や配当額には目標を設定しません。
不可抗力の要素が大きく、僕の努力や工夫はほとんど反映されないからです。

当分は目の前の目標をひたすらこなすことだけを考えていきます。


今年も冬賞与が無事支給されました。
手取り50万円にぎりぎり届かずというところで、個人的には十分満足しています。

しかしインターネット上では、現役公務員からの「安すぎる……」という嘆きが飛び交っています。
 
優秀な人間を地方公務員(特に田舎県庁)に引きずり込みたい身としては、非常に都合が悪い状況です。
低収入を理由に地方公務員を敬遠されてしまいかねないからです。

そのため、若手公務員の給与状況を改めて定量的に確認してみました。
以下、「大卒男性」をベースに見ていきます。

20代大卒県庁職員≒同年代の高卒平均並み

まずは厚生労働省が出している「賃金構造基本統計調査」を見てみます。
ちょうど年齢別の平均月額賃金(残業代など手当を除外した基本給に相当)が載っていたので、引用します。

スクリーンショット 2019-10-20 12.40.13


大卒・大学院卒男性だと、毎月の基本給は
  • 20〜24歳 227.0千円
  • 25〜29歳 263.9千円
とのこと。


続いて県庁職員の給料を見ていきます。
総務省実施「平成30年地方公務員給与の実態」

以下、「第3表の5 団体区分別,学歴別,一般行政職の職務上の地位別,年齢別職員数及び平均給料月額」から抜粋です。

大卒県庁職員の平均給料月額
  • 20〜23歳 187,461円
  • 24〜27歳 206,548円
  • 28〜31歳 233,416円

年齢幅が違うとはいえ、明らかに県庁職員の惨敗です。
表の一番右にある「高卒者」とほとんど同じくらいだと思われます。

大学の同級生と比べるとさらに安い

【2020/1/12追記】
元々はdodaが調査した「出身大学別・年代別平均年収データ」を引用して論を展開していたのですが、いつの間にか出典サイトが消えていました。
魚拓サイトを使ってもサイトが見つかりません。

根拠薄弱になってしまいますが、僕の考えは変わりません。そのまま残しておきます。


〜ここから記事〜

こんなデータも見つけました。

【出典サイト:消滅済】

地方公務員を多く輩出していそうな大学のデータを引用します。

20代平均年収
  • 北海道大学 393万円
  • 千葉大学 375万円
  • 首都大学東京 387万円
  • 金沢大学 368万円
  • 大阪府立大学 390万円
  • 岡山大学 362万円
  • 中央大学 389万円
  • 同志社大学 389万円
  • 立命館大学 378万円

去年の僕の年収(27歳、手当全部コミコミ)は、約360万円です。
「年収」の定義が明らかではないため、正確な比較にはなりませんが、上記大学の平均に届いていないと思われます。

このデータを見て、若手地方公務員が自らの懐具合を嘆きたくなる理由がわかりました。

大卒地方公務員のボリューム層は、上に例示したような地方国公立大学や中堅私大の卒業者。
データによると、このレベルの大学卒業者の平均年収は、地方公務員の年収を上回ります。

そのため、地方公務員が、身近な比較対象である「大学の同級生」と収入を比較すると、結構な割合で敗北するのです。
その結果「自分は低所得」と強く感じてしまうのでしょう。  

ここからは定量的な話ではなく、あくまでも僕の経験論です。参考までに。

地方における大口の大卒就職先といえば、どこの地域でもだいたい地銀です。
その地銀と比べても、地方公務員の年収は低いです。
営業成績が芳しくなく営業手当が全然ついていない行員×0.9くらいが、地方公務員年収の相場です。

給料が安くても……(冷や汗)

この記事の結論部分は、下書き時点ではこんな感じでした。

給料安い!と叫びたくなる気持ちは僕も良くわかります。
しかし世間一般的には、地方公務員は決して薄給ではありません。
そのため、インターネット上で暴露大会のように「地方公務員の年収は安い」と主張するのは、トラブルの元だと思います。

収入関係で愚痴るのであれば、
・残業代や出張手当が出ない
・業務経費を自腹で払わされた
あたりの具体的事項を挙げたほうが、トラブルの未然防止にもなるし、読み手としても役立つでしょう。

「大学の同級生と比べて安かった」という個人的経験を一般論まで敷衍してしまった、典型的な認知バイアスだと思っていたのですが……本当に安かった。

今回調べたのはあくまでも正規雇用者の統計なので、非正規雇用者と比較したら多分公務員のほうが優位なのでしょう。
それでも大卒県庁職員≒高卒平均という賃金構造基本統計の数字にはびっくりです。 

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リスク資産への投資分とは別に150万円貯めるのが2019年の目標なのですが、今のところ非常に難航しています。
理由は異動による残業減少。収入自体が見込みよりも大幅に減っています。
 
9月以降は本気で節約して黒字幅を拡大していきたいところ。
そこで改めて、地方公務員の節約について考えてみました。

収入に上限がある

公務員は原則、副業が禁止されています。
別の言い方をすると、余暇時間をお金に変える方法が著しく制限されています

余暇をお金に変えるには、残業するしかありません。
余暇時間を勤務時間に変換するのです。
 
しかし、この方法にも限界があります。
働き方改革の流れに乗じ、45時間以上の残業を認めない自治体が増えてきました。
「認めない」という点がポイントです。実際の残業時間は別として、45時間以上の残業は「なかったもの」として処理されます。もちろん時間外手当も出ません。

つまり、多くの公務員にとって、お金に変えられる余暇時間は45時間/月まで。
これ以上はお金に変えられないのです。

時間を捻出しても金にならない

人間はこれまで、様々なテクノロジーを発明して、驚くほどに時短を成し遂げてきました。
移動に始まり、掃除、炊飯、洗濯などなど……身の回りのほとんどすべてが時短テクノロジーの成果です。

人間は時短テクノロジーを使うことで、「浮いた時間」という余暇時間を手に入れてきました。
一方、テクノロジーの恩恵を受けるためには、お金を払う必要があります。
お金で「浮いた時間」を買っているのです。

自営業の方であれば、「浮いた時間」で仕事をして収入を増やせます。
副業をしているサラリーマンも同様です。
時短テクノロジーの利用料を上回る利益が出れば成功です。

一方の地方公務員は、前述の事情のとおり、どれだけ時間を浮かせられたとしても、45時間分以上はお金に変換できません。
そのため、時短テクノロジーを下手に使うと、収支的にはマイナスに陥る可能性が大きい。
つまり、短期的な金銭面だけを考えると、地方公務員は時短テクノロジーを極力使うべきではないのです。

どれだけ遠回りでも車通勤せずに公共交通機関を使い、定期代を貰って実質タダで通勤する。
食器洗い乾燥機のような便利家電を買わない。
このあたりならだれでも実現できるでしょう。

時短関係のサービスも同様に避けます。
同じ結果が得られるなら、極力安い手段を選ぶ。費用削減のためなら時間を惜しまない。
どうせ時間が浮いたところでお金にはならないのです。

時短を放棄すると、現状よりも余暇時間が減ります。
それでいいのです。
余暇時間を過ごすにはお金が必要です。
余暇時間が少なければ少ないほど、出費の機会が減り、自然とお金が余ります。

時短のための支出を削り、余暇時間を圧縮する。
人生の彩りが無くなってしまうので乱用は禁物ですが、節約に欠かせない視点だと思っています。

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