遅ればせながら『FACTFULNESS』を読みました。
データをしっかり見ることの重要性を説いた本書。面白かったです。
僕もデータに基づいた推論をやってみたくなりました。
最近役所内でまことしやかに囁かれている噂を検証してみます。
僕の勤める県庁では、ここ数年、新規採用職員に占める地元国立大学卒の割合が漸減している説で盛り上がっています。
飲み会でも一番ホットな話題です。データをしっかり見ることの重要性を説いた本書。面白かったです。
僕もデータに基づいた推論をやってみたくなりました。
最近役所内でまことしやかに囁かれている噂を検証してみます。
地元国公立大学の県庁離れ?
僕の勤める県庁では、ここ数年、新規採用職員に占める地元国立大学卒の割合が漸減している説で盛り上がっています。これを公表資料の範囲で定量的に調べてみました。
※実際の数字を書いてしまうと勤務先がバレるので隠します。
今回使った資料は以下のとおり。
地元大学(近隣県含む)の進路実績
ホームページに掲載されている進路実績データと、各校で開講している公務員講座の募集要項に載っていた合格実績を使いました。
地元資格予備校(近隣県含む)の進路実績
各校で配っていた公務員講座の募集要項を使いました。
各種SNS
新規採用職員の名前をググってSNSアカウントを探しました。
フェイスブックとEightが特に使えました。
県庁離れの傾向顕著、市町村と国に二極化
地元国立大学の県庁離れは、ホームページを見たらすぐわかりました。
県庁への就職人数が年々減少しています。
県庁への就職人数が年々減少しています。
ただ、公務員試験の合格者総数は減っていません。
ここ3年くらい全体採用数が減少傾向であるにもかかわらず、です。
つまり、地元国立大学では、「公務員離れ」ではなく「県庁離れ」が進んでいるようです。
一方、市町村職員と国家公務員の合格者数は増えていました。
特に国家の増加幅が大きく、総合職・一般職ともに増加。
僕の学生時代の感覚では、地元国立大学からの国家総合職はあり得ないと思っていたのですが、どうやら時代が変わったようです。
その他(国税、裁判所など)は横ばいでした。
地元私立大学の躍進
県庁合格者の減少分を補っているのは、一体どこなのか。
可能性として考えれらるのは以下3つ。
- 地元国立大学以外の地元大学
- Uターン者
- 新卒者以外
①に関しては事例を見つけました。地元の私立大学です。
ホームページの進路実績を見ると、県庁が大幅増加しています。
偏差値的には地元国立よりも大幅に劣る(併願先にすらならない)にもかかわらず、大学側がしっかりサポートすることで合格実績を伸ばしているようです。
大学主催の公務員講座募集要項によると、現役職員(もちろん同大学OBOG)との交流会なんかも開催していました。
合理的に複数人にOB訪問できる良い取組だと思います。
②③はよくわかりません。
地元資格予備校の資料だと、合格者数に大きな変化はありません。
Uターン者が激増しているのであれば、合格者数が落ち込むはずなので、②はあまり関係ないと思われます。
地元の雄である国立大学からの就業者数減少。
僕の勤める勤務先だけなのか、地方県庁全般に当てはまる傾向なのか。
僕の勤める勤務先だけなのか、地方県庁全般に当てはまる傾向なのか。
気になるところです。
コメント
コメント一覧 (2)