東京大学など一部の大学では、職員のパソコンを全部Macで統一しているところもあるらしいですが、地方自治体では聞いたことがありません。
自分が聞く限りでは、行政機関職員に支給されているパソコンは、全部ウィンドウズ機です。
ソフトは基本的にマイクロソフトオフィスしか使わないので、あえてMacを使う理由がありませんし、庁内システムをMacに対応させるだけで莫大な費用がかかってしまうことから、そもそも導入する余地がありません。
隠れMac派は多い
職場ではウィンドウズですが、自宅ではMacを愛用しているという方は結構います。
携帯電話がiPhoneで、iPadもさらに保有していたりすると、パソコンもMacに統一する方が何かと便利なんですよね。
かくいう自分も、一昨年からMacユーザーになりました。現在、MacbookPro2016とSurfacePro3を併用しています。
備品のタブレットはiPadが多い
パソコンとは別に、備品としてタブレットを保有している部署が最近になって増えてきました。
出張が多い部署や、ウェブサイトを見ながら打ち合わせしたい部署なんかは、タブレットがあると便利なんですよね。
自分のスマートフォンを使ってもいいのですが、複数人で覗きこむときには、画面が大きい方がずっと便利です。
備品として購入する場合には、なぜかiPadがよく選ばれます。
レスポンスの良さが好まれるのでしょうか?
学生・教職員向けの割引のように、かつては官庁向けの割引があったらしいのですが、今はありません。
iPad導入が増えていることから、地方自治体のMac需要は確実に伸びてきていると思われるので、是非とも復活してほしいところです。
復活したらiPadPro(12.9インチ)買います。
コメント
コメント一覧 (1)
これはやはり政府が日本メーカー製のPCを使いたい意向が強くあったからでしょうね。OSがWindowsはやむを得ませんが、ハコについては積極的に国産を使ってメーカーにお金を流すのと、機密面でも国産商品の方が都合が良いという面もありそうです。
ただ、今では行政機関でも海外製(主に中国製)のパソコンが導入されている例も多いかもしれませんね。日本メーカーは基本的にPC事業を海外に売却してしまったので、今ではその辺の海外製PCの情報気密性をどう担保しているかちょっと不明です。